リファレンスチェックはほぼ内定といえない理由と採用判断に与える影響

リファレンスチェックの実施はほぼ内定なのか？

リファレンスチェックは通常、選考がある程度進み、求職者の数が絞られてから実施されることが多く、「採用を検討している求職者に対して実施される」とも言えるため、このことから「ほぼ内定」と受け取る求職者もいるかもしれません。

しかし、どんなに企業の反応が良かったとしても、正式に内定が出されるまでは選考過程の途中であることに変わりはありません。

また、リファレンスチェックでは、経歴やスキルなどから、勤務態度や人柄についてまで、第三者の目線から見た求職者についての幅広い情報が明らかになります。

そのため、最終面接前や最終面接後に実施されるリファレンスチェックで得られた情報によっては、不採用と判断される可能性が当然あり、リファレンスチェックの実施がほぼ内定と考えない方が無難ではないでしょうか。

リファレンスチェックをほぼ内定と考えないほうがいい

リファレンスチェックでは、職場で活きるスキルやコミュニケーションの問題など、求職者自身が認識していない強みや弱みが明らかになることがあります。

その結果、企業からの評価が高まり採用となる可能性もありますが、ミスマッチがあると判断されれば不採用となる可能性もあります。

正式な内定の通知があるまでは、企業から不採用と判断される可能性が常に存在します。

内定が出ている場合、リファレンスチェックで経歴詐称や業務に支障のある健康問題が明らかにならない限り、企業は内定を取り消すことができませんが、内定を出していない場合どのような決定をするかは企業の裁量に委ねられています。

内定が出るまではあくまでも選考途中であると理解しておきましょう。

もっと言えば、リファレンスチェックの実施タイミングは企業によって違いますし、選考ステップとして導入しているだけの場合があり、リファレンスチェックの実施がほぼ内定という以前にただの選考の一環なだけであるポジティブなものではないことは覚えておきましょう。

リファレンスチェックがほぼ内定といえない理由：最終面接前

リファレンスチェックを最終面接の前のタイミングで実施する場合、求職者が最終面接に進む資格があるかの確認や、最終面接で求職者を見極めるためにさらに詳細な情報を得たいという目的で実施されます。

最終面接前のリファレンスチェックの実施がほぼ内定といえない理由について確認していきましょう。

書類・面接内容の信頼性を確認されるから

最終面接前のリファレンスチェックは、それまでの面接や書類の中で求職者から申告された内容が信頼できるものかを確認するために実施されます。

面接では自分をよりよく見せようという心理が働くため、意図していなくても、求職者が語った実績やスキルと、求職者と一緒に働いたことのある第三者から見た評価との間にギャップが生じる場合があります。

ギャップがあると入社後に企業や求職者自身がミスマッチを感じる原因となるため、企業は最終面接前の段階で求職者についての客観的な情報を得て、求職者をより正確に理解しようとします。

この段階で、大きなギャップや経歴詐称、隠していたトラブルが明らかになると、不採用となる場合があります。

求職者自身が気づいていない強みや弱みが明らかになるから

最終面接前にリファレンスチェックを実施することで、企業は求職者自身が気づいていない強みや弱みを知ることができます。

この情報を得たうえで最終面接を行うことで、それまでの面接よりもより深い対話をすることができ、自社で活躍できる人物かどうかの見極めが可能になります。

そのため最終面接前のリファレンスチェックは求職者にとって大きなプラスとなる場合もありますが、見つかった弱みに対して求職者が具体的な改善方法を示すことができないと、不採用となる場合もあります。

リファレンスチェックがほぼ内定といえない理由：最終面接後

最終面接後のリファレンスチェックは、内定を出す前の最終確認を目的として実施されます。

最終面接後のリファレンスチェックでもほぼ内定といえない理由を確認していきましょう。

詐称やトラブルが明らかになる場合があるから

最終面接後のリファレンスチェックでは、これまで申告された経歴や実績に偽りはないか、隠している過去のトラブルはないかなどの最終確認が行われます。

この確認で経歴詐称や証書の偽造などが明らかになると、不採用となる可能性が高いでしょう。

また、過去のトラブルや休職歴が明らかになった場合、求職者にあらためて確認が行われることもありますが、企業が納得できる説明ができないと、不採用となるでしょう。

ミスマッチや受け入れが難しい事情が明らかになる場合があるから

最終面接後のリファレンスチェックは、入社後に必要なフォローや最適な配置などを検討する上で、参考にできる情報を得るという目的で実施する企業もあります。

その検討の際に、価値観や適性が企業や配属先の部署と合わない、フォローが難しく対応できる社員がいないために受け入れが難しいなどと判断された場合、不採用となる可能性があります。

リファレンスチェックが採用判断に与える影響

リファレンスチェックが実施されると、ほぼ内定と受け取る求職者がいる一方で、不採用となる可能性が高まるのではと不安になる求職者もいるでしょう。

リファレンスチェックが採用判断に与える影響を確認していきましょう。

面接内容の補足や新たな評価により採用につながる

企業はリファレンスチェックで求職者と実際に働いたことのある人物から情報を得ることで、求職者自身が気づいていない強みや、求職者が申告していた経歴や実績についてより詳細に知ることができます。

その結果、書類や面接だけで判断するよりも求職者の評価が高まり、採用につながる可能性があります。

弱みが見つかっても不採用になるとは限らない

リファレンスチェックでは、求職者自身が気づいていない弱みが見つかることもありますが、弱みがあることが不採用に直結するとは限りません。

最終面接の場で、弱みを補う方法や改善策について明確に説明することができれば、採用となる可能性はあるでしょう。

また、企業が求職者の入社後に必要なフォローを考える材料にもなるため、リファレンスチェックの実施をマイナスにとらえる必要はないでしょう。

経歴詐称やミスマッチが明らかになると不採用になる

リファレンスチェックで経歴詐称が判明したり、企業カルチャーや求める人物像とのミスマッチが明らかになったりすると、不採用になることがあります。

詐称とまでは言えないものの、実績やスキルを実際よりも誇張して伝えていた場合も、第三者から見た評価との間にギャップがあると、不採用と判断されることもあるでしょう。

リファレンスチェックで不採用とならないためには、書類や面接での詐称や誇張を避けることが大切です。

リファレンスチェックの実施を拒否すると不採用となる場合もある

企業がリファレンスチェックを実施するには、求職者の同意が必要なため、実施を打診された時点で断ろうと考える求職者もいるでしょう。

リファレンスチェックの実施は断ることもできますが、正当な理由なく拒否すると、不採用となってしまうこともあります。

現職の関係者にリファレンスチェックの回答をお願いできる人がいない、転職活動を知られたくないなど、事情がある場合はまずは企業に相談してみましょう。

リファレンスチェックの回答を依頼できるよう、転職活動の前から上司や同僚との関係を良好に保っておくことも大切です。

リファレンスチェックは選考の一部なのでほぼ内定ではない

リファレンスチェックがほぼ内定といえない理由には、リファレンスチェックではミスマッチや求職者自身が気づいていない弱みが明らかになる可能性があること、正式に内定が出るまでは選考過程であり企業がどう判断するかはわからないことなどが挙げられます。

しかし、リファレンスチェックによって面接内容の信頼性が増したり、第三者視点での新たな評価が得られる場合もあるので、リファレンスチェックの実施自体をマイナスにとらえる必要はありません。

リファレンスチェックの有無に関わらず、転職活動を行う際は自身の実績やスキルを客観的に振り返り、誇張せずに伝えるよう心がけましょう。

Sworkersは、転職でキャリアアップやキャリアチェンジをしたい方や、スタートアップ・ベンチャーへの転職を考えている20代、30代の方を中心にサポートしております。

スタートアップ企業やベンチャー企業で経験やスキルを活かしたい、挑戦したいと言う方は、ぜひSworkersにご相談ください。